過眠症がつらい!眠りすぎてしまう睡眠障害の特徴

      2016/06/02

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過眠症も問題ありなの?眠りすぎてしまう睡眠障害の特徴

睡眠障害イコール眠れない病気と勘違いしている人も多いですが、過眠症も睡眠障害の1つです。
日本睡眠学会では、日中に眠り込んでしまう状態が1か月以上継続して起こることを過眠症と定義しています。
寝てしまわなくても眠気を覚えたり、1か月未満でもそれが繰り返されるようであれば睡眠障害であると判断されます。

・過眠症の症状とは?

行動時間帯に眠いと感じる症状が、過眠症最大の特徴です。
睡眠発作は人それぞれで異なり、時間をかけてゆっくりと眠くなるタイプ、突発的に睡魔で気を失ってしまうタイプ、特定の行動時に眠くなるタイプなどに分類できます。

また発作の他にも、起床時に異様な不快感を覚えるといった症状も出ます。
たっぷりと寝たはずなのに目覚めが悪い、貧血や頭痛がする場合は過眠症を疑うべきです。

・どうして過眠症になるのか?その改善方法について

発症する原因は、多々考えられます。
日本人であれば睡眠時無呼吸症候群や薬剤摂取、睡眠不足症候群、睡眠リズム異常により起こる可能性が高いでしょう。
鬱病や適応障害、パニック障害などの精神疾患を患っている人も、不安感や焦燥感から過眠症を発症するケースが少なくないです。

過眠症を患っている本人が治療をする場合は、原因のジャンルを探らなくてはいけません。
睡眠の質が悪いのか、精神的なストレスなのか、睡眠時の覚醒リズム異常か、中枢神経系の問題かということです。
症状が始まったばかりであったり、軽度の状態ならば、生活習慣の見直しや自己努力により改善されます。

ただし睡眠障害は少なからず遺伝によっても発症しますので、原因が特定できず一向に症状が改善されないなら専門機関に頼るべきです。
睡眠科やメンタルクリニックでは、精密検査や薬物治療を実施していますので、現状よりは症状を抑制できるでしょう。

失神に似た急激な睡魔を経験しているなら、ナルコレプシーという病気を患っているのかもしれません。
1,000人に1人の割合で発症しており、定期的に金縛りにあったり、毎回のように夢を見る人に多いです。
中枢神経刺激薬を使って治療を進めていきますので、睡眠科を訪れましょう。

仕事先での過眠症の悩みは誰に相談したら良いのか?対処の方法とは

社会人の過眠症は、仕事上でのトラブルに発展する可能性があります。

最悪、睡魔が原因となり運転中の事故など死に至るケースもあるので、早急に対策を講じより良い環境作りに徹しましょう。

過眠症であることを会社の誰に相談すべきか

過眠症を患うと、仕事に集中していても眠気が襲ってきます。徐々に眠くなるタイプと突然眠くなるタイプに分かれますが、後者は会社に損害を与えてしまう確率が高い症状です。

失神したかのように、いきなり寝てしまうため、運転中や機械作業中なら大惨事を招くでしょう。

相談すべき相手は、直属の上司と家族、友人です。片っ端から上司や先輩に話してしまうと、過眠症を克服する前に会社での評判が悪くなることも考えられるので相談する相手は慎重に選びましょう。

人の気持ちが判らない上司や友人から見ると、睡眠障害は自己コントロールができていないだけと勘違いされる可能性が高いです。

居心地が悪くなり退職となれば、相談した意味がありません。

また家族と友人への相談は、1人で抱え込むことを避けるためです。

過眠症を患う人の中には、ストレスや鬱が引き金となっています。家族や友人に相談することで、解決策が見つかるかもしれませんし、気が晴れて症状が軽くなる場合も十分あります。

仕事先の会社規模が大きければ、メンタルセンターなどに専門医やケアマネージャーが在籍していますので、相談すると良いでしょう。

薬を飲むと、ある時間に来ると眠たくなるといったようにカラダに覚えさせて「習慣化」できるので私はおすすめしたいです。

睡眠のリズムを取り戻しながら、薬を徐々に減らしていく感じです。たまにどうしても眠れないときは薬を飲んでいますが、私もこれで過眠症を克服しようとがんばっています。

過眠症という事実を確定させて病気克服を目指す

私は過眠症ですと言い張っていても、証拠がなければ誰も信用しません。周りから症状を理解してもらうためにも、まずは検査を受けたほうがいいと思います。

代表的な検査は、睡眠ポリグラフ検査やCPAP圧設定検査、脳波検査、アクチグラフ検査です。肺機能や鼻腔通気度を個別で調べる検査もありますので、担当医と相談しながら検査内容を決めましょう。

診断書が発行されれば、それを会社に提出するだけでも対応は変わってきます。

過眠症により解雇寸前であった人が、診断書の提出により解雇を免れたという事例は多いです。

いち早く睡眠障害を治すことも大切ですが、まずは仕事先への対処を優先しましょう。

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